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アメリカのカーボンニュートラルへの道のり：都市部編
(前回の記事はこちら)
皆さん、こんにちは。今回も、前回に引き続き、地域によって異なるカーボンニュートラルへの道のりについて話していきます。前回は北欧の地域にフォーカスしましたが、今回はアメリカに目を向けてみましょう。
世界経済の中心アメリカ
アメリカという国を考えるとき、多くの人が様々なイメージを持つことでしょう。自由の国、スポーツの国、そしてもちろん、AppleやGoogle、と言った巨大IT企業や電気自動車で有名なテスラなど多くの企業がある世界経済の中心地と言える地域です。
それと同時にアメリカは自動車を初めて大量生産した国でもあり自動車の文化も強いです。特にデトロイトは昔自動車産業で栄えた地域であり今でも デトロイトモーターショーなど自動車の文化が特に強いです。
有名な話ですが現トヨタ自動車のトヨタグループの初代である「豊田佐吉」さんは機織りきで儲けた後アメリカの自動車文化を見て息子の「豊田喜一郎」に「これからは自動車の時代だ、私は無理だが機織り機で作った資金で自動車を作れ」と言いトヨタ自動車が誕生した話もあります。
(豊田喜一郎さんの銅像)
(トヨタ博物館にて著者が撮影)
アメリカの電力事情
アメリカは人口約3.3億人、広大な土地を有する国です。今回はまず、その都市部に焦点を当ててみたいと思います。アメリカの電力事情を見ると、再生可能エネルギーの割合がまだまだ低く、主に火力発電に依存していることがわかります。
これは、電気自動車を利用する上での大きな矛盾点とも言えます。電力の多くが化石燃料から得られているため、BEV電気自動車を使ったとしても結局のところ、二酸化炭素排出の原因をマフラーから煙突に移しているだけに過ぎないのです。
しかし、都市部においては、電気自動車に大きな強みがあるとも言えます。例えば、短距離の移動が多い都市生活では、自宅での充電と職場など短い距離を移動するだけなら充電を繰り返すだけで電気自動車に対応可能です。
アメリカの自動車政策
アメリカの政策は、大統領が変わる度に大きく変動します。以前のトランプ政権では「BEVだけは危ない内燃機関を使う必要がある」とBEV一強の危険性を理解してくれていましたが今のバイデン政権は真逆の姿勢であり現在のバイデン政権はBEV推進の姿勢を明確にしています。
しかし、過去には寒波によりリチウムイオンバッテリーが機能しなくなり、電気自動車が全く走れなくなるという事態も発生しました。これは、寒冷地でのEV利用に大きな課題を示しています。
また、アメリカは広大であり、都市間の移動は長距離になることが多いです。これは、BEVにとっては大きなチャレンジです。
実際アメリカの非公式イベントではありますが、東海岸のニューヨークから西海岸ロサンゼルスまで約4700kmを走破する非公式レースの世界記録はガソリンタンクが増設されたトヨタプリウス(50系)が記録を持っており、BEVよりハイブリッドの方が、長距離移動には優れていると言えると思います。
(50系プリウス)
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しかし、これはBEVの普及が不可能ではありません。都市部では、BEVの利便性と環境への影響を考えると、非常に有効な選択肢になり得ます。特に、超短距離モビリティとしての可能性や、プラグインハイブリッド車の活用は、今後も注目されるでしょう。
次回は、アメリカの内陸部や田舎に焦点を当て、カーボンニュートラルへの道のりについて考えていきます。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
