知識集約型産業で、米国が圧倒的に強く、米国企業が世界を支配していると言っていい状態。
インドでは、地理的・社会的条件をいかして、米国の業務委託先としてソフトウェア産業が急成長している。
コンピューターで用いるソフトウェアを製作・保守管理する産業。
知識集約型産業であるほか、英語、数学の能力も関係するため英語圏が有利な産業。
人材が非常に重要視され、優秀な人材の獲得がそのまま企業の競争力に直結する。
そのため、企業は優秀な人材が集中する大都市、それも国家的中心都市や世界的中心都市、シリコンバレーなどのソフトウェア産業集積地に極めて強く集中する。
米国が圧倒的なシェアを誇り、世界のソフトウェア産業を支配している。日本でもGoogleやYouTube、Amazonなど米国のサービスが積極的に利用されていることからも、身近に感じられるだろう。
中国は外国企業のサービスの利用を制限しているため、中国独自のソフトウェア産業が発達している。
インドでは、近年米国の業務委託先としてソフトウェア産業が発展している。
近年、インドでソフトウェア産業が急成長している。
これには様々な要因があり、
が大きく関係している。
インドではカースト制度が根強く残っており、子は原則親の職業を継ぐことになっている。
被差別階級の出身者にとっては、親の職業を継げば一生被差別階級となることが確定してしまう。
ところが、ソフトウェア産業はカースト制度の中に存在しないため、誰でも自由にソフトウェア産業の職に就くことができる。被差別階級の出身者にとっては社会的階級を上げるよい機会となる。
そのためソフトウェア産業は特に低いカーストの出身者に人気の職となっている。
インドは米国からみるとちょうど地球の裏側にあたり、場所にもよるが約12時間の時差がある。
米国で夜の間インドは昼間になるわけなので、アメリカ人が寝ている間インド人が仕事をしてくれるような状態になる。
さらにインドでは英語が準公用語で英語が通じ、数学教育に力を入れているため、もともとソフトウェア産業に有利な国でもある。
これらの事情から、米国企業の中で業務委託先としてインドが人気となり、インドでソフトウェア産業が発展することになった。
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